赴任前

海外駐在員になるには【海外赴任したい方へ】

2022年4月8日

海外駐在員になるには

海外駐在を目指したとき、「海外駐在員になるには」で俺も検索した。海外駐在員になるための小さなヒントを探して。

その検索ワードでヒットしたからここ記事に辿り着いてくれたわけだが、おそらくどこにもピンと来る答えが無く、色々なWebサイトをブラウジングした人だと思う。しかし、出てくる結果は「グローバル企業に転職しましょう!」というサイトばっかり。

いやそうじゃないんだよ。知りたいのは今の会社でどうやって海外駐在員へ近づくかだ。

転職サイトのアフィリエイトを踏ませるためだけの誘導記事なんか、これっぽっち興味ない。最初の導入部分を読んだだけでこの記事内容が大体予測できてしまう。しかし一応、最後まで読み進めて「あ~、やっぱり転職かな~」なんて意思が揺らいでしまった。という人はこの記事を最後まで読んで欲しい。

ジェフ

ジェフです。Twitterもやっています。フォローしてください。お願いします。

この記事では、海外駐在員が何かについての説明はしません。しかし、海外に駐在する人なのかなと予想できた方は、最後まで見っててください。きっと何かの役に立ちます。

それでは質問です。
あなたは海外駐在員になりたい人です。

あなたは、あなたの会社の海外駐在員についてどれくらいの事を知っていますか?

この記事の目次(クリックでジャンプ)

海外駐在員の人数と割合の把握しよう

海外駐在員の人数と割合の把握しよう

まず初めに、あなたの会社の海外勤務者の人数を把握していますか?

なんとなく海外勤務したいな。と同僚や上司に言っているだけでは不十分。しっかり調査し知る必要がある。越えなければならないハードルがどれほど高さなのかを。

それでは、東洋経済ONLINEにちょうど良いデータがあったので引用させて頂く。例として、海外勤務者が多い会社トップ200の中からトップ5を抜粋する。

(参考文献:https://toyokeizai.net/articles/-/206216?page=3)

出典は『就職四季報』(2019年度版)東洋経済新報社。少し古い情報だがそこは関係ない。見て欲しいのは割合だ。トヨタ自動車で3%ほど。商社だと20%ほどだ。自分の会社はどうだろうか?

上司に問い合わせてもいいし、人事部からこっそり教えてもらうでもいい。それくらいの人脈は作っておいて損はない。そして20%なのか、5%なのか、1%なのかを知ることで、自分がどれだけ高いハードルを越えようとしているのかが腹落ちするはずだ。

アフィリエイトブログのように転職をすすめるのも良いが、そもそも順番がおかしい。まずは自分の会社の状況を知るのが先だ。なぜ転職しようとするのか、理由を詳しく調査すべきである。そうしないと転職した先でも海外赴任できる可能性は高くないだろう。

海外駐在員になりやすい職種や部署はどこなのか

海外駐在員になりやすい職種や部署はどこなのか

海外駐在員になりたいといっても「英語ができます」だけでは「はいそうですか」となるだけである。加えて自分にどのような能力があれば部署から選出される可能性が高いのだろうか。駐在中に会った人の中から自分の肌感で、職種について多い順番で書いていく。

1. 営業部門
やはり営業系は圧倒的に多い。

2. 管理部門(総務、人事、購買、財務、法務)
総務、人事、購買、法務よりも財務系の人が多い。現地に駐在員が何人かいる場合、給料調整や本社との高度なやり取りがあるため、財務職が1人以上いる場合が多い。少人数のため本社で勤務していた時のように一つの仕事だけでなく、複数の部門を受け持つ可能性が高い。負担は多いが知識は広がる。

3. テクニカルサポート
人数は減少傾向にある。日本品質を保証する場合に都合の良いポジションだったが、テクニカルサポートの現地化や中国、韓国メーカーのシェアが増えてきたことやオンライン化が進み減りつつあると感じる。

4. 技術部門
駐在員もいるが現地採用の日本人(グリーンカード持ち)なども多い。生産技術職として、現地でのプロジェクト立ち上げなどで来ている場合も多い。しかし営業職よりは少ない。

5. 社内IT部門
日系メーカーやローカルメーカーへ管理を委託している場合も多く、比較的少ないと感じるが需要はある。新規工場設立など大がかりな場合には、長期出張や駐在1年という短い期間での派遣になることもある。管理部門の人がIT部門を兼務している場合などもある。

と、書いたように5部門ほどで駐在員として派遣される可能性がある。自分所属する会社の海外子会社などにどの部門の人が派遣されているか調べてみると良い。

海外駐在員の任期、交代時期について把握しよう

海外駐在員の任期、交代時期について把握しよう

それでは、海外駐在員の人数そして部署が分かったところで、次に知りたいのは交替の時期である。

長期滞在ビザを取って派遣されているため、交代時期は比較的予想しやすい。いつ頃海外赴任したかを、知り合いを通じてに聞いてみるといい。駐在に行く前に挨拶周りをする場合もあるため、すぐ分かることが多い。

また駐在員本人に聞いても良い。1年なのか3年なのか5年なのか。駐在員は自分で後任者を探す場合もあると聞くので、本人に交代時期について聞くのは良い手かもしれない。

加えて、ビザの更新時期からも予想できる。ビザの説明をすると長くなりそうなので、ざっくりと概要だけ説明する。

  • Eビザ:5年更新
  • Lビザ:3年更新
  • Bビザ:10年更新
  • Hビザ:3年更新

5年周期で交替する人が一番多く、次いで3年、1年だ。自分が狙っている赴任地域の駐在員が日本を立ってから、数年が過ぎている場合、その人に連絡してみるとチャンスが広がる可能性がある。

部署移動する。または、自部署でガンガン働く

部署移動する。または、自部署でガンガン働く

あなたが上司なら、どういう人を海外赴任者として選任するか。海外赴任には年間数千万円ほどコストがかかる。そうまでして送り出される人材になれているか。一度自分を見つめなおしてほしい。

要するに海外赴任に選ばれる人は、会社から一定以上の評価を下されている、または、得ている人材と言える。
隣の席を見てください。その人と比べた際にあなたは何か秀でている特徴を持っていますか?

今後の期待を背負わされる覚悟はできているのか。経営幹部になる覚悟はできているのか。日ごろから少しでも努力をしているか、そして仕事には、全力で取り組んでみてほしい。

異文化理解力を身に着ける

異文化理解力を身に着ける

グローバル社会で仕事をする際、語学力よりも重要なことがある。それが異文化理解力である。

まず日本人に知ってもらいたい事として、日本が”かなり特殊”であることを最初に認識してほしい。

日本は単一民族で2000年も同一王朝が続いている国であるということ。アメリカを例にとると、人種のサラダボウルといわれ世界各国の移民で成り立っている。共有する歴史は500年未満であり、アメリカの中でさえ様々な文化が入り混じっていることになる。国の西と東で全然違う文化を持ってる。

ビジネスにおいて異文化理解力がどのような影響や効果をもたらすかと言うと、文化毎にそれぞれの視点で物事を理解する傾向がある。長くなるため具体的な例を出すのは避けるが、相手からのフィードバックが「Good」だったからと言って、提案は良かったんだ!とはならない事もある。

もし、異文化間の考え方の違いに興味がある人はある本を紹介したい。その紹介もいずれする。

海外での仕事や生活において、日本人以外の考え方を理解できる力が求められる。逆説的に言うなれば、日本人っぽくない人が海外にはマッチする可能性があるとも言える。しかし、日本との上手なコミュニケーションも必要となるため、そこでのトラブルが発生しないような人材選定が行われる。

最終的に、柔軟な人ほど良いというのが結論かもしれない。

語学力を身に着ける

語学力を身に着ける

自分の仕事、異文化理解力に加えて、優先順位は高くないが、あった方が良いのが語学力である。語学力がある事に越したことはないのだが、語学ができるだけだからと言って海外赴任を言い渡される事はない。だから本業をまず頑張りなさい。と言うのが個人的な考えである。

ただ、海外赴任希望者への足切りとして、TOEICスコアや英検を基準に設定している企業も存在する。そのため、隙間時間を使ってコツコツ語学力を磨く努力は惜しまない必要がある。

以上の通り身につけなければならない力は、本業の力、異文化理解力、語学力である。それを方程式化すると以下のように考える事ができる。

本業(80%) + 異文化理解力(15%) + 語学力(5%) = 赴任基準スコア

こんなのが存在するか知らないが、自分が赴任者を選定するならばこういった基準を儲けるだろう。

海外赴任の切符を手に入れるためには自社分析から

海外赴任の切符を手に入れるためには自社分析から

これらが、海外赴任を勝ち取った自分が考える海外赴任の切符を手に入れる方法である。

転職し、より海外に赴任しやすい会社へ転職しようぜ!ではなく、自分や自社の事を分析するのが先である。そうすることで自分が通るべき道が見えてくるはずだ。

まとめると、

  • 海外赴任がどの程度のハードルなのか調査
  • 自分の働いている部署は、海外へ行く事が厳しいのか易しいのか
  • 自分は赴任を言い渡されるほどのスキル持ちかどうか

以上、3点が特に重要ではないかと考えている。

これらを考えた後、転職サイトを訪れても遅くはない。リスクを取りたくない人であれば、社内で部署移動も視野に入れてほしい。もし転職した場合でも、部署移動した場合でも、やることは同じである。

自分と周りの人の違いを見極めて自分なりのストーリーを作って海外赴任を手に入れてほしい。

以上です。読んでくれた人のためになったら幸いです。ありがとうございました。

-赴任前